ESGメタバースカンパニーのジオテクノロジーズ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役会長 杉原 博茂、代表取締役社長 CEO:八剱 洋一郎、以下「ジオテクノロジーズ」)が提供する、移動するだけでポイントが貯まるアプリ「トリマ」は、森林保全団体・一般社団法人more trees と 医療・人道援助団体「国境なき医師団」へ、総額10,553,420円を寄付いたしました。
(2024年3月末時点)
「more trees」への寄付は森林保全の支援につながり、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の吸収の促進や、豊かな自然を未来に繋いでいくことができます。また、「国境なき医師団」への寄付により、紛争地や自然災害の被災地などへ医療・人道援助が届けられ、命の危機に直面している人びとを救う大きな力となります。
トリマ利用者が貯めたポイントはワンクリックで寄付することができます。皆様の温かいお気持ちが、地球環境の改善、社会課題の解決につながっており、ジオテクノロジーズはそのお手伝いをさせて頂けることに改めて感謝いたします。
今後も、「地球を喜びで満たそう」をミッションに掲げ、ジオテクノロジーズは全てのステークホルダーの皆様と共に、持続可能な社会の発展に貢献してまいります。
寄付金について
2022年1月に開始したポイント寄付は、2024年3月末で10,553,420円となり、わずか2年の間に多くの寄付を頂きました。
《2024年3月末までの寄付金額》
「森林保全団体・一般社団法人more trees」 への累計寄付金額 4,999,165円
「国境なき医師団」への累計寄付金額 5,554,255円
計 10,553,420円
more trees 様のコメント
いつもトリマアプリを通じてご寄付いただき誠にありがとうございます。
ユーザーのみなさまがトリマアプリを通じて貯めた大切なポイントの使い道として、さまざまな選択肢がある中で「社会貢献活動への寄付」を選んでくださっているその気持ちがなにより嬉しく思います。ご寄付金は国内外の豊かな森づくりの活動資金として大切に活用させていただきます。
森づくりは50年、100年という長期間にわたる息の長い活動です。引き続きこうした活動に思いを寄せていただけますと幸いです。more trees‼
国境なき医師団 様のコメント
ポイ活アプリ「トリマ」のマイル寄付を通じて国境なき医師団(MSF)をご支援いただき、誠にありがとうございます。
MSFは、世界70カ国以上で活動する、民間で非営利の医療・人道援助団体です。紛争地や自然災害の被災地、貧困地域などで危機に瀕した人びとに、独立・中立・公平な立場で緊急医療援助を届けています。
MSFの活動資金は、その9割以上が個人をはじめとする民間からの寄付に支えられています。一人ひとりのご支援が、命の危機に直面している人びとを救う大きな力となります。これからも「トリマ」を通じてMSFを応援していただけると嬉しいです。
移動するだけでポイントが貯まる”ポイ活アプリ「トリマ」について
ポイ活アプリDL数No.1*の「トリマ」は、歩数だけでなく移動距離に応じてマイルが貯まるため、通勤や通学、お仕事など日常的に移動が多い方に最適なアプリです。2023年9月には歩数履歴や消費カロリーなどのヘルスケア機能を追加。ポイ活しながら健康管理できるアプリに進化しました。貯まったマイルは現金、PayPayマネーライト、Amazonギフト券やVポイント(旧・Tポイント)などに交換できる他、森林保全団体や国境なき医師団への寄付が可能です。
*data.aiに基づき、ポイント発行事業者のアプリを除く、ポイントを貯めて複数のポイントに交換できる日本国内で利用可能なアプリを当社にて調査(2023年9月1日時点)ジオテクノロジーズとは
当社は、1994年の創業から一貫してデジタル地図を提供しています。翌年には地図ソフト「MapFan」を発売。その後、国内初のiモード地図や、カーナビ、法人向けの地図データ、位置情報ソリューションをはじめ、高度な自動運転の実現に不可欠なAD/ADAS用地図をいち早く提供しています。
また、2020年にリリースしたポイ活アプリ「トリマ」に代表されるアプリケーションのユーザーとの接点により、人の移動やその背景にある意識といった現実世界の状況「インサイト」をリアルタイムで把握することが出来るようになってきています。
当社は、これらの人流をはじめとする膨大なビッグデータと、約30年間整備してきた地理空間データを掛け合わせて最先端技術を用いて分析することにより、「今この瞬間のインサイト」を提供し、より快適でサスティナブルな世界の実現という社会貢献を目指しています。
本社所在地 | 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス 22階 | ||
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代表者 |
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設立 | 1994年5月1日 | ||
事業内容 |
オートモーティブビジネス エンタープライズビジネス マーケティングビジネス コンシューマービジネス |