ESGメタバースカンパニーのジオテクノロジーズ株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長 CEO:杉原 博茂、以下「ジオテクノロジーズ」)は、この度、商用車の移動にかかる距離と所要時間を高速計算することができるエンタープライズ向けクラウドサービス「経路マトリクスAPI」を2023年11月13日より提供開始します。
当社は、約30年にわたり手掛けてきたデジタル地図事業とオートモーティブ事業を通して構築した高精度で高鮮度なデジタル地図とルート検索技術を掛け合わせて開発した「経路マトリクスAPI」によって、配送計画における経路距離計算業務を最大96%短縮し、効率化を実現しました。
物流業界が抱える「物流の2024年問題」においては、「2030年には35%の荷物が運べなくなる」(*1)と言われています。また政府が目指す「カーボンニュートラル」の実現においては、さらなるトラック輸送の効率化(*2)が求められています。当社は、今回提供開始する「経路マトリクスAPI」を通して物流DXを推進し、配送計画業務を効率化することで、最適な配送順の策定を可能にし、ドライバー不足問題の解消とCo2排出量の削減に寄与します。
(*1)全日本トラック協会「物流の2024年問題 特設ページ」より

背景
当社の提供する地図データや地図開発キット「MapFan SDK」、地図クラウドサービス「MapFan API」は、物流事業者に数多く採用いただいていますが、かねてより、「配送拠点から配送先への距離・所要時間を総当たりで計算して、独自の配送計画策定に活かしたい」というご要望が寄せられていました。しかしながら、複数地点間の距離・所要時間の算出に時間がかかりすぎることが課題となっていました。そこで、今回この「経路マトリクスAPI」を開発。ルート検索にかかる速度の問題を解消し、短時間での処理を可能にしました。
「経路マトリクスAPI」の効果
本サービスを活用することで複数地点間の距離・所要時間を一括で高速に計算することができるようになりました。従来のAPIで1本ずつルート検索した場合と、「経路マトリクスAPI」で一括ルート検索した場合の速度比較を行った結果、最大96%の時間短縮(*3)を実現しました。これにより商用車の配送計画業務の効率化と、より最適な配送順の策定を可能にします。
(*3)東京-大阪間における2,500本分の経路計算において、従来の当社ルート検索APIと比較した場合
配送計画業務の課題を「経路マトリクスAPI」が解決
| 課題 | 解決 |
| 大量の経路距離計算をしたいが、1件ずつ処理すると時間がかかる | 出発地・目的地ともに50点ずつ指定可能で、最大で2,500件の計算処理を1リクエストで完了 |
| 実際の道路の交通規制も考慮した距離が知りたい | 通行禁止・一方通行など、道路の交通規制を考慮した経路の距離・所要時間を計算可能 |
| データベースではアプリケーションへの組み込み開発コストが高い | クラウドサービスのため既存システム・新規システムへの組み込み開発が低コストで可能、地図情報は毎月最新に自動更新 |
「経路マトリクスAPI」の提供方法
今回提供する「経路マトリクスAPI」は、法人向け地図クラウドサービス「MapFan API」の新機能として提供されます。既に「MapFan API」を契約中のお客様は、従来の機能に加えて「経路マトリクスAPI」をご利用頂けます。
お問い合わせ
「経路マトリクスAPI」については以下よりお問い合わせください。
地図クラウドサービス「MapFan API」について
ウェブサイトや業務システムなどに簡単に地図を組み込むことができる、法人向け地図クラウドサービスです。 地図表示・ルート検索・スポット検索など豊富なGIS機能を備え、店舗案内をはじめ物流システムやインバウンド向けサービスなど位置情報に関わる様々なサービスにご利用いただけます。
ジオテクノロジーズとは
当社は、1994年の創業以来、一貫してデジタル地図を提供しています。自社ブランド「MapFan」をはじめ、カーナビ・法人向けの地図データや、高度な自動運転の実現に不可欠なAD/ADAS用地図など、幅広い地理空間データを保有しています。
さらに当社は、ポイ活アプリ「トリマ」に代表されるユーザーとの接点によって得られる「ダイナミックデータ」という、もう一つの資産を持っています。
正確な位置情報に人の移動や行動を掛け合わせることにより、そこにあるストーリーまでを分析し提供することが可能となります。
当社は、地理空間データとダイナミックデータの提供・分析を通じて、より快適でサステナブルな社会の実現を目指します。
| 本社所在地 | 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス 22F | ||
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| 代表者 |
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| 設立 | 1994年5月1日 | ||
| 事業内容 |
オートモーティブビジネス エンタープライズビジネス コンシューマービジネス マーケティングビジネス |